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Ji, Y.-Y.*; 越智 康太郎; Hong, S. B.*; 中間 茂雄; 眞田 幸尚; 三上 智
Health Physics, 121(6), p.613 - 620, 2021/12
被引用回数:1 パーセンタイル:0.01(Environmental Sciences)原子力機構(JAEA)と韓国原子力研究所(KAERI)との間に締結された放射線防護や環境放射線測定に関する共同研究に基づき、福島第一原子力発電所周辺の放射性セシウム沈着量を評価するための合同測定が実施された。まず初めに、バックパック測定プラットフォームを用いた可搬型線スペクトロメトリーが3つの地点で実施された。車両測定は、各バックパック測定地点間を移動する際に、車内に線スペクトロメーターを搭載することで実施した。車体による放射線の遮蔽の影響を加味した上で、評価手法の妥当性が検証された。
石神 努; 小林 健介; 秋山 敏弘*
Proc. of the 6th Topical Meeting on Emergency Preparedness and Response, 0, p.319 - 320, 1997/04
原研では、緊急技術助言対応システムの開発の一環として、避難シミュレーションシステムの開発を進めている。避難シミュレーションシステムは、車両による避難挙動を模擬する避難シミュレーションプログラム、同プログラムの入出力データを格納したデータベース、及びデータベースの検索表示と避難シミュレーションプログラムの入力作成支援のためのGUIプログラムから構成される。避難シミュレーションプログラムの検証として、同プログラムを用いて平常時の交通量実測データの解析を行った。解析結果は実測データとの良い一致を示した。また、原子力サイトでの避難状況を想定した解析を行い、自主避難の発生、避難経路の選定、及び避難開始時刻が避難所要時間や避難による被曝線量低減に及ぼす影響を推定した。
冨澤 昌雄*; 石神 努; 小林 健介
29th Int. Symp. on Automotive Technology & Automation, 0, p.341 - 348, 1996/00
原子力施設で万一の事故が起きた場合、避難することによる防護対策の効果を検討するために、避難時の交通現象を模擬する避難シミュレーションシステムを開発することは重要である。ミクロシミュレーションモデルである追従理論に基づく交通流解析コードTRAF-NETSIMを米国から導入し、改良整備を行った。主な改良点は、車両台数、リンク・ノード数の最大値の拡張や入出力部の改良である。TRAF-NETSIMの避難シミュレーションへの適用を図るとともに、東海サイトを対象に、計画避難や自主避難などを考慮した計算を行い、妥当な結果を得た。
石神 努; 冨澤 昌雄*; 小林 健介
29th Int. Symp. on Automotive Technology & Automation, 0, p.349 - 356, 1996/00
原子力発電所で万一の事故が起きた場合の防護対策検討や避難計画の策定に役立たせることを目的に、避難シミュレーションプログラムSTREEMの開発を進めている。STREEMは、一時集合場所から避難所までのバスによる計画避難や、乗用車による自主避難が発生した場合の交通流挙動を、マクロシミュレーションモデルを用いて解析するとともに、住民の避難による被曝線量低減の度合いを計算する。STREEMの第1版に対して次の改良を行った。1)リンク上の交通密度の場所依存性を扱えるように、リンクを分割して交通流を計算するようにした。2)信号交差点での車両の移動が間欠的に行われるようにした。3)リンク上への車両発生速度が、発生先の車頭間隔に依存するようにした。STREEMをモデル原子力サイトに適用したところ、ミクロシミュレーションプログラムを用いた結果と良い一致が得られた。
石神 努; 冨澤 昌雄*; 尾山 和雄; 小林 健介
Proc., Dedicated Conf. on Mechatronics & Supercomputing Applications in the Transportation Industries, 0, p.857 - 865, 1994/00
原子力発電所で万が一の事故が起きた場合の防護対策検討や避難計画の策定に役立たせることを目的に、車両避難シミュレーションプログラムSTREEMを開発した。STREEMは避難時の交通流挙動を解析し、住民への被曝積算線量を計算するものである。交通流モデルは,車両の密度、平均速度、交通流率で表現されるマクロシミュレーションモデルに基づいている。STREEMの特徴は、通過交通が存在する状況下において、バスによる計画避難に加え乗用車による自主避難を考慮し計算する点である。避難状況をパラメトリックに変化させることにより、自主避難と通過交通が計画避難に与える影響を評価した。
冨沢 昌雄*; 石神 努; 尾山 和雄; 小林 健介
Proc., Dedicated Conf. on Mechatronics & Supercomputing Applications in the Transportation Industries, 0, p.865 - 871, 1994/00
2つの計算プログラムNETSIM及びSTREEMを用いて、原子力災害時の車両避難シミュレーションを行い、結果の比較検討を行った。NETSIMはミクロシミュレーションモデル、STREEMはマクロシミュレーションモデルを用いている。計画避難、自主避難等を考慮した種々の避難状況下での解析を行い、モデルの違いが交通流挙動に及ぼす影響を評価した。また、緊急時における実時間対応という点で重要となる計算時間を評価するとともに、ハードウェア性能に関する要件の検討を行った。
岡根 章五; 加藤 久; 反田 孝美; 大杉 稔; 鈴木 恭平; 伊藤 康博; 介川 達
JAERI-M 8752, 43 Pages, 1980/03
製造部では昭和52年5月から昭和54年1月の約2年間にわたり、改正された「放射性同位元素等車両運搬規則」に従ってB(M)型輸送容器の製作および整備を実施した。輸送容器は、引出型線源収納容器用(鉛厚15cm)と円筒型線源収納容器用(鉛厚15cmと8cm)の2種類に分類される。また、B型適用核種としてはIr(6540Ci)とP(188Ci)がある。輸送物の全重量は、引出型用で1800kgあり、円筒型用のうち鉛厚15cmのものは1500kgで8cmのものは840kgである。これらを使っての実証試験結果および理論解析結果から、改正された規則に適合し十分安全性をもっていることを確認した。同時に製作したA型輸送容器に関しても簡単に附記した。
越智 康太郎; 森 愛理; 佐々木 美雪; 中間 茂雄; 三上 智; 眞田 幸尚
no journal, ,
東京電力福島第一原子力発電所(FDNPS)事故後、日本原子力研究開発機構(JAEA)は原子力発電所を有する諸外国の研究機関や省庁と合同環境放射線モニタリングを実施している。本発表ではそれらの成果のうち、韓国原子力研究院(KAERI)との合同環境放射線モニタリングの結果を中心にまとめた。JAEAとKAERIは、2018, 2019及び2022年にFDNPS近傍で、歩行及び走行サーベイを合同で実施した。2018年の歩行及び走行サーベイの結果から、両手法ともに、JAEAの測定した空間線量率に対する、KAERIが測定した空間線量率の相対偏差の平均値及び中央値が0に近いことから、両機関の空間線量率がよく一致していることが確認された。空間線量率の不確かさの要因として、両機関のGPSユニットの水平方向の位置情報の精度や、データの取得間隔の違いなどが挙げられる。国ごとに異なる測定装置で得られた空間線量率を比較することで、各国の空間線量率測定手法の特徴や妥当性を確認できた。
平岡 大和; 川崎 晃平*; 木村 仁宣; 外川 織彦; 齊藤 将大; 江崎 巌*
no journal, ,
原子力災害時に避難住民が受ける汚染検査では、多数の車両による混雑が予想される。検査の迅速化には可搬型車両用ゲート型モニタ(ゲートモニタ)を活用したタイヤとワイパー部の同時測定が課題であるため、両者からの計数率の弁別を試みた。初めに、車両を5km/hで走行させ、ゲートモニタを通過する間の線計数率を測定した。このとき、汚染を模擬したBa線源を車両のタイヤ周囲又はワイパー部に取り付け、それぞれ30回ずつ測定した。次に、測定値(Net値)の最大計数率を1.0とした規格化計数率に一次関数を基準とした弁別条件を適用し、タイヤとワイパー部の弁別精度を評価した。評価の結果、タイヤ周囲に線源を設置したパターンでは30回中29回、ワイパー部に設置したパターンでは30回中20回正しく弁別できた。弁別の精度を高めるには、タイヤとワイパー部の間で大きな差異が生じるような測定手法の改良が求められることが分かった。
平岡 大和; 川崎 晃平*; 木村 仁宣; 外川 織彦; 齊藤 将大; 江崎 巌*
no journal, ,
原子力災害時に避難する住民が乗っている車両は汚染検査(避難退域時検査)を受けることとなっており、この検査の迅速化には、可搬型車両用ゲート型モニタによるタイヤとワイパー部の同時検査の実現が不可欠であると考えられる。このためには、汚染箇所それぞれを弁別して汚染箇所毎に適した評価を行える測定手法の開発が必要であり、先に数値シミュレーションによって新たな配置方法により弁別性能が向上する見込みであることを確認した。本研究ではシミュレーション結果を基に、実車両に汚染を模擬した放射線源を取り付けて走行させ、新たな配置方法での汚染弁別性能の検証を行った。検証の結果、従来の配置方法と比べて汚染弁別性能が向上したことを確認した。
平岡 大和
no journal, ,
原子力災害時に避難する住民が乗っている車両は汚染検査(避難退域時検査)を受けることとなっており、この検査の迅速化には、可搬型車両用ゲート型モニタによるタイヤとワイパー部の同時検査の実現が不可欠であると考えられる。このためには、汚染箇所それぞれを弁別して汚染箇所毎に適した評価を行える測定手法の開発が必要である。本研究では実車両に汚染を模擬した放射線源を取り付けて走行させ、検出器の従来の配置と新たな配置方法での汚染弁別性能の検証を行った。検証の結果、従来の配置方法と比べて汚染弁別性能が向上したことを確認した。今後も汚染弁別性能のさらなる向上を目指していく。